近年、葬儀は派手にしたくない、ごく限られた身内で行なう家族葬が良いという方も増えています。付き合いが多ければ多いほど葬儀は派手になる傾向にありますが、これでは遺族に負担がかかってしまいますし、何より悲しむ暇もありません。

この家族葬も、葬儀社によって各社内容や金額が異なるため、どのような家族葬を行なえば良いのか迷っていませんか？ここでは、家族葬の内容や費用の相場について、また格安の家族葬を探す方法についてご紹介します。

■家族葬とは

家族葬とは、ごく親しい親族だけで行なう小さな葬儀のことを指します。しかしこの家族葬には明確な基準はありません。あくまでも故人の遺志や遺族の意向によって、どのぐらいの参列者にするかを決めることができます。

本当に家族だけで行ないたいのなら、十数名で葬儀を行うこともあるでしょう。ある程度親族にも参列してもらうのなら、30～50名程度の規模になるかもしれません。

 

・近年のトレンドは？

公正取引員会が全国の葬儀社に対して行なった調査によると、年間取扱件数および売上の増加している葬儀の種類として、いずれも「家族葬」がトップに挙げられています。逆に減少している葬儀の種類は一般葬で、取扱件数・売上ともに最も減少しているという結果になりました。

家族葬が増えている要因として考えられるのが、経済的背景と家族・親族のあり方の変化、宗教的儀式に対する考え方の変化が挙げられます。「ごく親しい家族だけでやるのは寂しい」という意識があったのは一昔前の話、今では「ごく親しい家族以外が葬儀に参列する意義が感じられない」という意識に変化しているといえるでしょう。

また、これまでにも家族葬を選択したい遺族は潜在的に多かったものの、世間体を考慮して一般葬を行なっていたということも考えられます。どちらにせよ、これからも社会的背景やその他の要因により、家族葬で葬儀を行なう人は増えていく傾向にあるのではないでしょうか。

 

■家族葬の相場について

首都圏の葬儀に関するデータをまとめ、発信しているサイト「エンディングデータバンク」が発表した2017年のデータによると、1都3県で行なわれた家族葬の平均費用は100～120万円ほどとなっています。以外に高い金額に驚いた方もいるのではないでしょうか。

首都圏ということで、物価が高いため平均費用が高い設定であるという可能性もあります。ここで考えたいのが、家族葬は一般葬と違い、費用の殆どもしくはすべてを家族だけで賄わなければいけないという点です。

一般葬であれば多くの人からお香典を受け取ることができますが、家族葬の場合にはそれがありません。経済的理由で家族葬を行なう場合には、なるべく安い葬儀社を探すこととなるでしょう。

しかし、実際に家族が亡くなってしまった時、少しでも安い葬儀社を探すことが出来る人は多くありません。なるべくきちんと弔ってほしいという意識のほうが強くなりますし、なにより悲しみに暮れる状況でそこまで冷静に判断できる人はいないでしょう。

 

■家族葬は事前準備がおすすめな理由

葬儀は家族葬でと既に決めているのなら、生前から準備を進めておくことをおすすめします。上記で触れたとおり、「亡くなってから安い葬儀社を探すのは困難」です。

また、「こんなに安くて故人はどう思うのだろうか？」という遺族の気持ちも、生前に本人が選択したものであれば納得できるでしょう。

・安い葬儀社を事前に探す時のポイント

生前から葬儀社を探す時には、生前に手続きでき、予約できる葬儀社が良いでしょう。しかし、安い葬儀社で気になるのが「自分が死ぬまで会社が存続しているかどうか」という点です。

あまりにも安すぎる業者や、まだ設立されたばかりで実績の乏しい業者は避けたほうが良いでしょう。できるだけ実績があり、この先も安定した経営が見込めそうな葬儀社を選ぶようにしてください。

・追加料金について

家族葬の格安プランを利用する時には、追加費用についても事前に調べておきましょう。格安の基本料金なのに、追加料金を含めると結局たいして安くなかった、なんてことになりかねません。できれば追加料金の発生しないプランを選び、総費用を抑えるようにしましょう。

葬儀費用の価格が高いのは、葬儀費用に不透明な部分が多いという理由も挙げられます。追加料金無しのプランなら、費用の透明性も高く、納得の行く価格で葬儀をとり行なうことができるでしょう。

 

■まとめ

現代では、一般葬よりも家族葬の形態が求められていることがわかりました。実際に家族葬を小規模かつ低価格で行ないたい場合には、生前から準備しておくことをおすすめします。

低価格、追加料金無し、生前から準備できる。この3つを兼ね備えているのがこちらの「小さなお葬式」

 

です。全国の提携式場4,000以上、満足度の高い葬儀はその豊富な実績数にもあらわれています。プランや参列者数によって豊富なプランも用意されています。まずは資料請求で、どのようなプランがあるのか、本当に低価格でできるのか確かめてみてください。